会社を売りたい、会社を買いたい、そんな時に頼りになるのがM&Aアドバイザーです。
しかし、報酬の金額が高額となるため、フルサービスをお願いすることが難しい、そんな声をよく聞きます。
では、
契約書の作成のみ、案件概要書の作成のみ、など一部の業務を、単価を抑えてお願いすることは可能なのでしょうか？当記事では、アドバイザー目線の回答をしていきたいと思います。
M&Aアドバイザーへ一部の業務だけを依頼することは可能？パターン別にご紹介
M&Aアドバイザーはフリーランス向きの業種！ その理由とフリーランスになるには
M&Aが活況になる中で、M&Aアドバイザーの数も増えてきています(インターネットプラットフォーム「バトンズ」には1,300名を超えるアドバイザーの方が登録しています)。
しかし、
・組織に属しているアドバイザーは、その報酬のほとんどを組織に搾取されてしまう
・組織に属していないアドバイザーは、新規案件を発掘することができない
などの問題を抱えています。
M&A最終契約目前での失敗事例 初期のヒアリングが重要な理由とは？
M&Aの交渉においては、とんとん拍子で最終契約まで至る案件は一つもありません。
いよいよM&Aの交渉も大詰め、最終契約目前か、そんな場面でもアドバイザーは油断禁物です。思わぬ登場人物の登場により、交渉がストップしてしまうケースがあるのです。
案件のストッパーとなる人物はどんな方なのか？アドバイザーとして事前に気をつけるべきことは何か？当記事で紹介していきたいと思います。
銀行でM&Aファイナンスのために融資を受けるのは難しい？ 実は存在した専門部隊
全国的に、かつ、規模の大小を問わずM&Aが普及していることに伴い、地方における身近な場面においても「M&A」が広がってきています。
そんな中で、買収資金の調達手段の一つとして銀行融資を検討する場面も増えてくるのではないでしょうか？当記事では、そんな銀行との交渉において、担当者とやりとりする上で注意すべきことを紹介していきたいと思います。
新規M&A案件を獲得することの重要性と獲得までの流れを紹介
M&Aの案件には、 出回り案件と呼ばれるものと、オンリーワン案件と呼ばれるものがあります。その言葉の通り、出回り案件は世の中に出回っている案件で、オンリーワン案件は関係している当事者のみしか知らない案件のことを指します。
当記事では、誰よりも早くオンリーワン案件を収集する方法を紹介していきたいと思います。
M&A交渉は買い手に優位性あり アドバイザーがすべきフォローとその方法を紹介
M&Aの交渉を進めるに際し、売り手と買い手はどちらが優位に交渉を進めることができるのでしょうか？これまで数多くの案件に携わってきて、それぞれの状況に応じた違いがあることに気がつきました。
当記事では、条件の違いに応じた有利不利について、実際の経験をもとに紹介していきたいと思います。
赤字の会社でも売却可能！？実は大きな価値のある条件とは
M&Aの仕事をしていると、「うちの会社も売却したいけど、赤字だから売れないよなぁ」と言った相談を受けることが多いです。実務の現場では、赤字でも会社を売却できるケースはあります。ただし、ある条件を満たしている場合限定だったりします。
当記事では、そんな赤字でも会社が売却できるケースについて、ご紹介していきたいと思います。
M&Aアドバイザリー契約の種類と選び方 専属契約と非専属契約の違いとは
仲介会社を介してM&A案件を進めていく場合、アドバイザリー契約を締結する必要があります。
そして、アドバイザー契約の種類には大きく分けて2種類あります。専属契約と、非専属契約です。
アドバイザー目線で見た場合、どちらの契約の方が良いのでしょうか？当記事では、それぞれのメリット・デメリットなどを紹介しながら、検証していきたいと思います。自分はどちらの形態で関与した方が良いのか、ぜひ参考にしてみて下さい。
売り手アドバイザーがいない案件の問題点 みなさんはどんな対応をしていますか？
M&Aアドバイザーとして沢山の買い手候補とやり取りするようになると、買い手サイドのアドバイザーとして売り案件に立候補することが増えていきます。
中でもインターネット上のM&Aサイトに掲載されている売り案件への立候補となると、売り手が直接案件を掲載している場面に出くわすことが増えます。売り手サイドにもアドバイザーがいるとスムーズなのですが、
アドバイザー不在の場合は少し厄介です。
当記事では、
どんな点で厄介なのか、
実際の現場ではどんなことが起きているのか、などをご紹介していきたいと思います。
事業承継の相談を受けたアドバイザーが案件化する前に確認すべき資料とは？
売り手オーナー様より「事業を売却したい」そんな相談を受けた場合、どのような資料を確認すれば良いのでしょうか？いきなり買い手候補者の方に案件を振るのではなく、まずはアドバイザーの目線で案件を精査する必要がございます。
当記事では、案件化前にアドバイザーが確認すべき資料をご紹介していきます。